多量飲酒者へのダイレクトレターによる適正飲酒の意識付け ～米子健康増進センター（JR西日本）～
公開日：2024/01/12
更新日：2024/01/12
JR西日本米子健康増進センターは、鳥取県及び島根県で勤務する社員の健康管理を担う部門です。
2020年度より、定期健康診断の問診表の結果から多量飲酒に該当する社員に対して、ダイレクトレターを送付し、適正飲酒の意識付けに取組んできました。最初は、健康づくりの基礎を築くための重要な年代である若年層（20～40歳代）にターゲットを絞り、JR西日本の中期健康経営計画の最終年度である2022年度においては、目標達成（多量飲酒率10％未満）に向けて多量飲酒に該当する20歳以上の全年代に対象を拡大しました。
この取組みが、JR健保の「令和５年度 健康増進の取組みに対する表彰」の健康管理部門で表彰されましたので、以下にその取組みを紹介いたします。
適正飲酒への取組み
米子健康増進センターでは2020年度から、多量飲酒率低減に向けて、適正飲酒への意識付けを図る目的で「対職場」のアプローチとして適正飲酒キャンペーン「のまんでぇ（day）」、「対個人」のアプローチとしてダイレクトレターを送付する取組みをしています。
- ※ 「対職場」の取組みはこちらをご覧ください。
ダイレクトレター送付対象者と通知内容について
前年度健康診断時の問診票より、飲酒習慣が多量飲酒に該当する社員（2020・2021年度は20～40歳代、2022年度は20歳以上の全年代）に対して、翌年度初の4月上旬に、自身の飲酒習慣が多量飲酒に該当していることを理解していただくために、ダイレクトレターを作成しました。
通知内容として、「いかにわかりやすく」「多量飲酒の自覚と適正飲酒の意識付け」になるか、に重点を置き、作成に取り組みました。様々な検討の結果、以下のように、一目でわかるように図表化して表すこととしました。
あわせて、適正飲酒の意識定着を促すリーフレットを同封し、対象者に送付しました。
送付後、当年度問診票より、飲酒習慣の変化について確認
20～40歳代に対して通知を行った結果、飲酒頻度・量の改善は各年度で50％を超えており、生活習慣の改善に効果があることがわかりました。50歳代以上でも、飲酒頻度・量の改善が34.2％にみられました。
以上から、ダイレクトレターにより図を用いて個別の飲酒量を見える化したことは、多量飲酒の自覚と適正飲酒の意識付けを促すことに繋がり、飲酒習慣の改善に効果的であったと考えられます。また限られた時間と労力の中でも成果を出せる効率の良いアプローチ方法であったと思います。
今後の取組みについて
山陰支社エリアの多量飲酒率は、米子健康増進センターの適正飲酒に向けての取組みにより改善傾向ですが、JR西日本の健康経営における目標値「多量飲酒率10％未満」に達していないことから、引き続き適正飲酒の意識付けを進めていきます。
また、今回若い世代へのアプローチが効果があったことから多量飲酒が習慣化してしまう前に、適正飲酒への意識付けを働きかけていきたいと考えています。
あわせて、多量飲酒者の内、50歳以上が約7割を占めていることから、健康診断事後指導にも注力し、対象者の心に響くようなコミュニケーションを取って、適正飲酒の啓発を行うことを継続していきます。
まとめ
今回の取組みのポイントは、
・飲酒習慣が多量飲酒（＝生活習慣病のリスクを高める飲酒量）に該当する者を抽出したこと
・対象者に対して個別の飲酒頻度・量を示した通知を行ったこと
・ただ言葉だけで伝えるのではなく図表を用いて、自身のリスクを見える化したこと
の３つがあり、これにより、多くの対象者が、自身の飲酒量を理解し適正飲酒の意識が定着したと考えられます。また、実施後には効果を確認し、対象者の半数以上での改善を確認したこともPDCAサイクルを活用した取組みとして評価していただきました。
なお、JR西日本の健康経営における目標値「多量飲酒率10％未満」は、「イキイキ働く健康経営10の目標」の一つとして設定されています。多量飲酒率以外にも運動実施率や高ストレス者率など、全部で10の目標値が設定されています。特定保健指導や女性特有の疾病に対する対応、メンタルヘルスなど多面的に社員の皆様の健康を支えていくよう、米子健康増進センターでも取組みを進めていきます。JR西日本の「イキイキ働く健康経営10の目標」については、こちらをぜひご覧ください。
米子健康増進センターの皆様、ありがとうございました！