コロナで受診控え!?JR健保の状況
公開日:2021/04/09
更新日:2021/05/12
新型コロナウイルス感染症による外出自粛の影響は、人々が医療機関を受診することをためらう「受診控え」という形でも現れました。この記事では、全国そしてJR健保における受診控えの状況についてご紹介します。
全国の受診控えの状況
厚生労働省の資料によると、令和2年4月から9月の医療費の伸び率(対前年同月比)は、いずれもマイナスとなりました。特に、未就学者についてはこの傾向が顕著で、さらに大きなマイナスとなっています。
緊急事態宣言の発出状況や感染者数の増減により減少幅には波がありますが、一貫してマイナスとなっています。
JR健保における受診控えの状況
JR健保の月次決算における保険給付費の伸び率(対前年同月比)も、全国の医療費の伸び率と似たような傾向を示しています。また、被保険者の構成の違いなどがあるため単純な比較はできませんが、全国の状況に比べて、JR健保の方が受診控えの傾向が顕著であったということができます。
コンビニ受診の減少?
全国の医療費もJR健保の保険給付費も、減少の要因についてはこれから詳細な分析が行われますが、現時点で考えられる要因として、例えば「コンビニ受診」の減少が挙げられます。
急病ではないのに、時間外や休日に医療機関にかかることを「コンビニ受診」といいます。コンビニ受診をすると、本来の医療費に「時間外・休日加算」が付いた金額が加算された医療費がかかります。外出自粛が求められる中で、こうしたコンビニ受診がある程度抑えられた可能性があります。
軽症では受診しなかった?
令和2年12月に発行した広報誌「さわやかけんぽ」のアンケート(回答者10,501名)の結果によると、14%もの方が「風邪などの軽い症状があったが、受診を控えたことがある」と答えました。
軽い症状がみられた際に、医療機関を受診せずに自宅で療養したり、市販薬を活用したりして対処した方が多かったことがうかがえます。
過度な「受診控え」も禁物
同じアンケートでは、「定期的な通院を要する疾病があったが、受診を控えたことがある」と答えた方の割合が7%に上りました。コンビニ受診は極力抑えていただきたい一方、必要な受診を控えることにより、疾病が重症化するといったことは避けたいところです。
厚生労働省もインターネットサイト「上手な医療のかかり方.jp」の中で、「コロナ禍でも医療機関で必要な受診を」と呼び掛けています。
また、生活習慣病などの疾病予防のためにも、健康診断や特定保健指導などを通じた健康管理が極めて重要です。
まとめ
JR健保でも全国と同様に、受診控えの傾向がみられることをお伝えしました。持病の治療など必要な受診は続けていただければと思います。年に一度の健診受診も、どうかお忘れなく。
一方、症状が軽い時や受診すべきかどうか悩ましい時には、JR健保の健康相談サービスに聞いてみることで、判断の手助けになるでしょう。ぜひ、ご活用ください。
関連ページ・リンク
厚生労働省 上手な医療のかかり方.jp「新型コロナウイルス対策を踏まえた適切な医療機関の受診(上手な医療のかかり方)について」